一般社団法人ウェブ解析士協会 理事、ウェブ解析士マスターである代表の佐々木が、8年間行ってきたウェブマーケティングコンサルティングノウハウを体系化し、
ウェブ解析士有資格者かつ、佐々木独自のメソッドを習得したメンバーが、比較的安価にウェブマーケティングコンサルティングを行います。
ウェブマーケティングコンサルテイングの必要性
現在、ウェブサイトを持たずにビジネスを行っている企業を探す方が難しいくらい、ほとんどすべての企業がウェブサイトを持っています。
しかし、「ウェブサイト、ウェブマーケティングのコンサルティング」を受けている企業は、大手を除き非常に少ない状況です。
あくまで私たちの考えですが、このような状況には3つの理由があると思っています。
- 成果の出る方法が確立されていない
- 分析をした気になっている
- ネガティブ体験がある
成果の出る方法が確立されていない
企業のビジネス内容、ウェブサイトの使い方、ウェブマーケティングやサイト改修に掛けられる金額などにより、ウェブマーケティングコンサルティングは様々なバリエーションがあります。
そのため、ウェブマーケティングの成果の出し方は一般化しづらいものがあります。
しかしながら、BtoCだろうがBtoBだろうが「ユーザー(人、顧客)」が、「何らかのきっかけでサイトに訪れ」「情報収集をし」「納得すれば、購入や問い合わせなど、行動を起こす」ということは変わりません。
つまり、ある程度ベースの部分は共通化できるのです。
このノウハウを定型化し、多くの若手コンサルタントが対応することで低コスト化することができました。
分析をした気になっている
私たちは、多くの企業において、「ホームページ制作会社」や「広告代理店」が、無料あるいは数千円程度のコストで、Google アナリティクスなどのデータをレポートとして提出しているのを良く見かけます。
これは、一見非常に素晴らしいサービスで、ホームページの維持管理や広告のレポートと併せて、ウェブサイトの分析もしてくれるという嬉しい内容ですが、
その実、ほとんどの場合は、「ただ、定型で出したレポートを出しているだけ」という事があります。
(きちんと分析している企業様もあると思いますが…)
数十ページにわたるレポートが毎月のように送られてきて、主要な数値の増減とその理由などを報告されると、「分析した気」になってしまいますが、
実際の分析は、「なぜそれが起きたのか?」「それはいいことなのか?悪いことなのか?」「いいことであれば、どうすれば再現できるのか?」「悪いことであれば、どうすれば発生を防げるのか?」と、仮説も交えながら、「結果」→「原因」→「対策」と、「施策の提案・実行」まで行わなければなりません。
しかし、実際にはその前の「結果」と「原因らしきもの」を報告されて、分析した気になっている企業が多いと感じています。
ネガティブ体験がある
新しく創業した企業などでは当てはまらないかも知れませんが、長期にわたってウェブサイトを運営している企業は、おそらくこんなことを体験したり、聞いたことがあったりするのではないでしょうか?
SEOコンサルや、ウェブコンサルという名目で、毎月何十万も取られたが、特に目立った分析や提案もなく、金額に見合うサービスではなかった
コンサルに限らず、「ウェブ業界」は、サービスを受ける側と提供する側の知識の差を利用し、悪徳とも言える業者がいた事は事実だと思います。
私たちの企業でマッチングするコンサルタントは、すべてウェブ解析士以上の有資格者になります。
そのため、ウェブ解析士行動規範を遵守することはもちろん、有資格者として求められるモラルを遵守し、
プロのコンサルタントとして、「知りながら害をなす」ことはなく、またプロとしての必要な知識のあくなきアップデートをしています。
サービス概要
Hide&Geekのウェブコンサルティングサービスでは、以下の項目を行います。
現状診断として、1回のみの「ウェブサイト初期分析」も可能ですが、基本的には分析から改善までをサポートしますので、最低6ヶ月からの契約となります。
- ビジネスモデル、商品、ユーザー、ウェブサイトや広告の状況ヒアリング
- ウェブサイト初期分析
- ユーザープロファイリング(ペルソナ)作成
- カスタマージャーニーマップ(バイヤージャーニーマップ)作成
- KPI設計
- Google アナリティクス、Google タグマネージャー設定状況確認と追加設定
- 毎月の定期分析
- 施策提案
- 施策実行サポート(対応業者紹介も可能)
上記を、最初の3ヶ月で分析完了まで持っていき、後半3ヶ月で施策提案と実行サポートを行います。
特に、ウェブ解析士有資格者が対応するため、Google アナリティクスやGoogle タグマネージャーを徹底的に活用し、机上の空論ではなく実際のデータを元に改善策を提案できる点が強みです。